アルファベットが書かれたカードを色や形で分け、そのグループに属す理由を考える(宇治田原小学校)

教職員に外国語教育講座

小学校の学習指導要領の改訂により、全国で2020年度から小学5~6年で外国語授業、小学3~4年で外国語活動が学習実施要項として含まれる。これに伴い小学3年生以上の学年は週に1時限(45分)、年間で35時限が増えることになる。宇治田原町の小学校では本年度から英語の授業を先行して実施し、カリキュラムマネジメントのあり方について研究・調査を進めている。そのような中、町立宇治田原小学校(岩山丸山)で2日、町内両小学校の教職員を対象にした出前講座「合同カリキュラム・マネジメント研究会」が開かれ、36人の教職員が児童の気力や体力を維持したまま35時限をプラスして教育効果を高める方法を探った。【鹿野達郎】

週1時限増えるといえど、子どもたちにとっては大きな変化。気力や体力などを考えると課題はたくさんあり、英語教育を導入したことで児童の学力が下がってしまえば元も子もない。最小限の変化にとどめた上で教育効果を高めることが求められる。
カリキュラムマネジメントを進めるにあたって、これまでさまざまな案を模索してきた。1日6時限の日を7時限にするのは児童の集中力がもたない。かといって1日5時限で設定している水曜日を6時限にすると、習い事などをしている子どもに影響がでてしまう。夏休みの何日かを利用して35時限分を補てんするのは、猛暑の中登校することになり問題がある。15分ごとで小分けにするなどして帯どりの授業を展開することは、指導方針に慣れていない教科で実施するには教育効果に疑問が残る。
そこで、英語の授業は45分しっかりと確保し、国語の授業を10分ずつ小分けして帯どりの授業を展開することとなった。小分けにすると教諭の指導方法によってばらつきが出る事が懸念されるため、電子黒板やデジタル教科書を使ったモジュール授業を展開。システマチックに行い教育効果の均等化を図っている。
45分確保した英語の授業をどのように進めるかが、これからの課題となってくるが、今回の研究課題は新しい英語教材を用いてどのように英語の授業を充実させていくかを目的に開催した。
この日、京都府総合教育センターの研究主事兼指導主事、長島正博さんと研究員の竹本恵さんが講師を務め、小学校外国語教育講座「新学習指導要領の移行期間における外国語活動の進め方」を実施した。
講座では、実際に使用する新教材を活用して実習。アルファベットが書かれたカードを色や形でグループ分けし、そのグループに属す理由(発音など)を考えてみたり、アルファベットを読み上げながら、それに合わせて立ったり座ったりしゃがんだりして、文字の形態によって体のアクションを変え、遊び心を交えてみたり、自分の名前に特定のアルファベットがどれだけ含まれているかを考えてみたりと、さまざまな指導方法が伝えられた。
これらが書くこと、話すことにつながるそうだ。ほかにも教育効果を高める指導について講師からさまざまな方法が伝えられた。
両小学校は、新しい学習指導要領が本格稼働となる20年度に向けて、今後も研究段階として取り組みを進め、この2年間でしっかり整えていく方針だ。